自動積立投信サービス(てまいらず)

早い時期からの積み立てが大切です

年齢が上がるにつれ、積み立てできる期間は短くなります。よって「早く」始める必要があります。

目標金額1,000万円。20歳から40年間月々約2万円積立。30歳から30年間月々約3万円積立。40歳から20年間月々約4万円積立。50歳から10年間月々約9万円積立。

積立投資の効果

下記のような値動きをするファンドがあります。10,000円でスタートし、7年目には2,000円まで落ち込み、10年目に5,000円まで持ち直しますが、スタート時の半額になってしまいました。

積立投資の値動きの例

積立投資のサンプル例

このように長期間にわたって、時間を分散し購入していくことで、積立投資は価格が下がってもある程度の回復で利益を出せる可能性が高まる投資方法だということがわかります。

投資信託についての留意点

[全般的事項]
  • 投資信託は預⾦商品ではなく、当⾏は元本・分配⾦を保証しておりません。
  • 当⾏でご購⼊いただいた投資信託は、預⾦保険および投資者保護基⾦の対象ではありません。
  • 投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託のご購⼊者に帰属します。
  • 投資信託の設定・運⽤は投資信託委託会社(運⽤会社)が⾏い、信託財産は受託銀⾏で分別管理されます。
  • 投資信託のお取引に関して、⾦融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適⽤はありません。
[投資信託のリスク]
  • 投資信託の主なリスクには、⾦利変動リスク・為替変動リスク・信⽤リスク・流動性リスク・カントリーリスク・株価変動リスク等があり、お受取⾦額が投資元本を下回ることがあります。また、⼀部の投資信託には、信託期間中に中途換⾦ができないものや、換⾦可能⽇時があらかじめ制限されているものなどがあります。詳細は当該ファンドの投資信託説明書(交付⽬論⾒書)をよくお読みください。
[投資信託に関する費⽤]
  • 投資信託には購⼊・募集または換⾦時等に⼿数料がかかるものや、信託財産留保額が控除されるものがあります。なお、信託報酬等の諸費⽤は、信託財産から⽀払われます。
  • 投資信託に関する費⽤等は次のとおりとなります。(2023年11月現在)
    <お申込⼿数料>
    基準価額に対して最⼤3.30%(税込)
    <信託報酬>
    純資産総額に対して最大年率2.06%程度(税込)
    <信託財産留保額>
    基準価額に対して最大0.30%
    <その他費⽤等>
    監査費⽤・組⼊有価証券の売買の際に発⽣する⼿数料等がございます。なお、お客さまにご負担いただく費⽤等の合計額については、お申込⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。