新規のお取引で貯まる!

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※必ず注意事項をお読みください。※普通預金口座開設に対する継続取引ポイントはありません。

[ ポイント反映に関するご注意事項 ]

各対象商品・お手続きごとに付与されます。反映日はそれぞれ異なる場合があります。
本プログラムにより付与されたポイントはすべて「仙台銀行」と表示されます。
ポイント履歴はTサイト[Tポイント/Tカード]でご確認いただけます。
必ずTサイト[Tポイント/Tカード]またはTポイントアプリ等でご確認ください。
Tサイト[Tポイント/Tカード]等でのポイント履歴の確認方法はTカードサポートセンターにお問合せください。


普通預金口座開設

  • ●既に仙台銀行に普通預金口座をお持ちの方は対象外となります。
  • ●新規ポイントはお1人様につき1回限りとします。
  • ●ポイント申請は普通預金口座開設をいただいた月の翌月5日までにしてください。それ以降に申請いただいた場合はポイント付与対象外となります。
  • ●Tポイントは、原則Tポイント申請をいただいた翌月末までに付与します。

給与振込ご指定

【新規ポイント】

  • ●新たに当行へ給与振込指定をいただいた方、又は既にいただいている方で、Tポイント申請月の翌月以降、当行で給与振込を確認できた方へポイントを付与します。
  • ●新たに給与振込指定をいただいた方は、ポイント申請を給与振込指定をいただいた月の翌月5日までに申請してください。それ以降に申請いただいた場合はポイント付与対象外となります。
  • ●新規ポイントはお1人様につき1回限りとします。
  • ●Tポイントは、原則Tポイント申請をいただいた翌月末までに付与いたします。

【継続ポイント】

  • ●継続して給与振込を指定していただいており、当行で給与振込を確認できた方へポイントを付与します。
  • ●ポイント付与の判定は給与振込の有無とし、振込のなかった月には付与しません。
  • ●継続ポイントの付与は、新規ポイント付与月の翌月以降に給与振込を確認できた場合付与します。

【共通事項】

  • ●新規ポイントと継続ポイントは原則同時に付与されません。
  • ●通帳の適用欄が「給与」となっていない給与振込の場合、Tポイントは付与されません(適用欄が、会社名となっている場合等)。

●年金振込ご指定

【新規ポイント】

  • ●新たに公的年金等(以下、年金)の振込を当行へ指定いただいた方、又は既にいただいている方で、Tポイント申請月の翌月以降、当行で年金振込を確認できた方へポイントを付与します。
  • ●新たに年金振込を指定いただいた方は、ポイント申請を年金指定いただいた月の翌月5日までに申請してください。それ以降に申請した場合はポイント付与対象外となります。
  • ●新規ポイントはお1人様につき1回限りとします。
  • ●Tポイントは、原則Tポイント申請をいただいた翌月末までに付与いたします。

【継続ポイント】

  • ●継続して年金振込をご指定していただいている方へポイントを付与します。
  • ●継続ポイントの付与は新規ポイント付与月の翌月以降に年金振込が確認できた場合付与します。

【共通事項】

  • ●新規ポイントと継続ポイントは原則同時に付与されません。
  • ●年金の振込月によっては当行で年金振込の確認にずれが生じる場合があります。その場合、Tポイント付与についても遅れる場合があります。
  • ●お受け取りされている年金種類によっては付与されない場合があります。

●積立投資信託(てまいらず)ご購入

【新規契約ポイント】

  • ●新たに積立投資信託(てまいらず)を契約いただいた方、又は既にいただいている方で、Tポイント申請月の翌月以降、買付を確認できた方へポイントを付与します。
  • ●新たに当月1日~15日までに積立投資信託(てまいらず)を契約いただいた方は、契約翌月末までにTポイントを付与します。
  • ●新たに当月16日~末日までに積立投資信託(てまいらず)を契約いただいた方は、契約翌々月末までにTポイントを付与します。
  • ●新たに積立投資信託(てまいらず)を契約いただいた方は、ポイント申請を契約いただいた月の翌月5日までに申請してください。それ以降に申請した場合はポイント付与対象外となります。
  • ●既にご契約いただいている方はTポイント申請をいただき、かつ買付が確認できた場合、Tポイント申請月の翌月末までにTポイントを付与します。
  • ●新規ポイントはお1人様につき1回限りとします。
    • ※ただし、平成29年6月分の新規ポイントは平成29年7月末までにポイントを付与いたします。

【継続ポイント】

  • ●ポイント付与の判定は積立投資信託(てまいらず)の買付ベースとし、買付の無かった月にはポイントを付与しません。
  • ●継続ポイントの付与は新規ポイント付与の翌月以降に買付が確認できた場合、付与します。
  • ●平成29年7月に継続して買付いただいたお客さまは、平成29年7月末までに継続ポイントを付与いたします。

【共通事項】

  • ●新規ポイントと継続ポイントは原則同時に付与されません。
  • ●対象ファンドのマーケットの休場と重なった場合等、対象ファンドは買付不可となり、ポイント付与が翌月以降にずれる可能性があります。
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[投資信託のご注意事項]

【全般的事項】

  • ●投資信託は預金商品ではなく、当行は元本・分配金を保証しておりません。
  • ●当行でご購入いただいた投資信託は、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
  • ●投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託のご購入者に帰属します。
  • ●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(運用会社)が行い、信託財産は受託銀行で分別管理されます。
  • ●投資信託のお取引に関して、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。

【投資信託の主なリスク】

①金利変動リスク

金利変動により保有する資産の価格が下落するリスクをいいます。金利水準が上昇(低下)した場合には、一般的に債券価格は下落(上昇)し、ファンドの基準価額の変動要因となります。

②為替変動リスク

為替変動により外貨建資産の円換算価値が下落するリスクをいいます。投資している国の通貨が円に対して強く(円安に)なればファンドの基準価額の上昇要因となり、弱く(円高に)なればファンドの基準価額の下落要因となります。

③信用リスク

債券等を発行する国や企業が、財政難・経営不振・その他の理由により、利息や償還金を予め決められた条件で支払うことができなくなるリスクをいいます。

④流動性リスク

債券等の売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不能、あるいは売り供給がなく購入不可能となるリスクをいいます。

⑤カントリーリスク

投資先の国の政治・経済・社会情勢の混乱等によって、投資資金の回収が困難となり、その影響によって価格が変動し損失が発生する可能性があります。

⑥株価変動リスク

国内外の景気や経済、社会情勢の変化、投資先の企業の業績により株価が上昇したり下落したりする可能性があります。

⑦指数との乖離リスク

主として配当金や信託報酬の費用負担、組入銘柄の選定に伴う影響等により、基準価額と指数(日経平均株価等)の動きが乖離するリスクをいいます。

⑧不動産投資信託証券の価格変動リスク

不動産投資信託証券の市場価格が下落するリスクをいいます。経済、不動産市況、金利等様々な要因により投資信託が組み入れている不動産投資信託(リート)の価格が下落した場合に、基準価額が下落する可能性があります。

⑨投資対象国における税制変更に関するリスク

投資対象国の税制変更および新たな税制の適用等が生じた場合、基準価額に影響を与える可能性があります。

⑩特定分野投資のリスク

金利および経済動向、法制度等の市場環境が、特定分野(特定業種、特定規模の時価総額の銘柄等)に対して著しい影響を及ぼすことがあります。

⑪資産配分リスク

複数資産への投資(資産配分)を行った場合で、投資成果の悪い資産への配分が大きかったために投資全体の成果も悪くなってしまうリスクをいいます。配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数資産の価値が同時に下落した場合には、ファンドの基準価額がより大きく下落する可能性があります。

⑫MLPの価格変動リスク

ファンドが実質的に投資するMLPは、主として天然資源に関連する事業に投資するため、MLPの価格は、当該事業を取巻く環境・市況の変化ならびに金利変動等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。
MLPに関する法制度(税制等)の変更により収益性が低下する場合、MLPの価格が下落することおよび分配金が減少することがあります。


【投資信託に関する費用】

  • ●投資信託には、購入・募集または換金時等に手数料がかかるものや、信託財産留保額が控除されるものがあります。なお、信託報酬等の諸費用は、信託財産から支払われます。
  • ●投資信託に関する費用等は次のとおりとなります。(平成28年10月1日現在)
お申込手数料 基準価額に対して最大3.24%(税込)
信託報酬 純資産総額に対して最大年率2.16%(税込)
信託財産留保額 基準価額に対して最大0.50%
その他費用等 監査費用・組入有価証券の売買の際に発生する手数料等がございます。なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細は当該ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。
  • ●投資信託の売却益については、復興特別所得税を付加した20.315%の税率による申告分離課税が適用になります。(源泉徴収ありの特定口座を選択すると、確定申告せずに納税を完了できます。)普通分配金については、20.315%の税率による源泉徴収が行われ、申告不要を選択することができます。
  • ●投資信託の購入を検討する際は、必ず最新の契約締結前交付書面(投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面(投資信託))をよくお読みになり商品内容を確認のうえ、ご自身でご購入の判断をしてください。なお、契約締結前交付書面は、当行の本支店の店頭にご用意しております。(東京支店を除く全営業店にてお取扱いいたします。)

平成29年6月1日現在

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