仙台銀行でTポイントが貯まる!Tポイントキャンペーン 2018年9月3日〜11月30日

期間中、通常ポイントに加え、Tポイントを500ポイント上乗せ!(給与振込指定契約)※※通常400ポイント 期間中、対象商品の新規ご購入・ご契約で、Tポイントが500ポイントもらえる!※投資信託新規購入(10万円以上)※個人ローン新規契約(30万円以上)
Tポイント申請はこちら※通常のTポイント申請もこちらからお願いします。

通常も対象商品の新規・継続お取引で貯まります!

  • 普通預金口座開設で(※1)300ポイント!
  • 給与振込ご指定で400ポイント!
  • 年金振込ご指定で400ポイント!
  • 積立投資信託(てまいらず)ご購入で400ポイント!

※1 既に仙台銀行に普通預金口座をお持ちの方は対象外となります。
※2 普通預金口座開設に対する継続取引ポイントはありません。

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[ポイント反映に関するご注意事項]

各対象商品・お手続きごとにTポイントが付与されます。反映日はそれぞれ異なる場合があります。本プログラムにより付与されたポイントはすべて「仙台銀行」と表示されます。ポイント履歴はTサイト[Tポイント/Tカード]でご確認いただけます。必ずTサイト[Tポイント/Tカード]またはTポイントアプリ等でご確認ください。Tサイト[Tポイント/Tカード]等でのポイント履歴の確認方法はTカードサポートセンター(http://tsite.jp/contact)にお問合せください。

Tポイントキャンペーンについて

●投資信託新規購入(10万円以上)

  • ●個人のお客さまが対象となります。
  • ●1ファンド10万円以上のご購入がTポイント付与対象となります。
  • ●悠望プランと併用いただけます。
  • ●キャンペーンの対象基準はお手続日をもって判断いたします。
  • ●キャンペーン期間以前、または以降にご購入の投資信託については対象外となります。
  • ●Tポイントは原則平成31年3月末までに付与します。

●個人ローン新規契約(30万円以上)

  • ●キャンペーン終了時点の残高が30万円以上の個人ローン新規取引がTポイント付与対象となります。
  • ●Tポイント付与の対象商品は以下の通りです。
    ①スーパーフリーローン ②ライフサポートローン ③スーパーカードローンエクセレント ④マイカーローン ⑤教育ローン ⑥教育カードローン ⑦リフォームローン ※ATMカードローンは対象外です。
  • ●お申込み時期にかかわらずキャンペーン期間内にご契約された当該商品を対象とします(キャンペーン期間以前または以後にご契約されたご融資取引は対象外です)。
  • ●連帯保証人の方はTポイント付与の対象外となります。
  • ●Tポイントは原則平成31年3月末までに付与します。
  • ●Tポイント付与時点において、ご返済に遅れがある場合は付与対象外となります。
  • ●本キャンペーンの個人ローン新規契約に伴うTポイント付与は、お一人様につき1回限りかつ1契約のみとなります。
  • ●マイカーローン、教育ローン、リフォームローンについては、融資期間12ヶ月以上の方が対象となります。

通常ポイントについて

普通預金口座開設

給与振込ご指定

●年金振込ご指定

●積立投資信託(てまいらず)ご購入

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[投資信託のご注意事項]

【全般的事項】

  • ●投資信託は預金商品ではなく、当行は元本・分配金を保証しておりません。
  • ●当行でご購入いただいた投資信託は、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。
  • ●投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託のご購入者に帰属します。
  • ●投資信託の設定・運用は投資信託委託会社(運用会社)が行い、信託財産は受託銀行で分別管理されます。
  • ●投資信託のお取引に関して、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適用はありません。

【投資信託の主なリスク】

①金利変動リスク
金利変動により保有する資産の価格が下落するリスクをいいます。金利水準が上昇(低下)した場合には、一般的に債券価格は下落(上昇)し、ファンドの基準価額の変動要因となります。
②為替変動リスク
為替変動により外貨建資産の円換算価値が下落するリスクをいいます。投資している国の通貨が円に対して強く(円安に)なればファンドの基準価額の上昇要因となり、弱く(円高に)なればファンドの基準価額の下落要因となります。
③信用リスク
債券等を発行する国や企業が、財政難・経営不振・その他の理由により、利息や償還金を予め決められた条件で支払うことができなくなるリスクをいいます。
④流動性リスク
債券等の売却あるいは購入しようとする際に、買い需要がなく売却不能、あるいは売り供給がなく購入不可能となるリスクをいいます。
⑤カントリーリスク
投資先の国の政治・経済・社会情勢の混乱等によって、投資資金の回収が困難となり、その影響によって価格が変動し損失が発生する可能性があります。
⑥株価変動リスク
国内外の景気や経済、社会情勢の変化、投資先の企業の業績により株価が上昇したり下落したりする可能性があります。
⑦指数との乖離リスク
主として配当金や信託報酬の費用負担、組入銘柄の選定に伴う影響等により、基準価額と指数(日経平均株価等)の動きが乖離するリスクをいいます。
⑧不動産投資信託証券の価格変動リスク
不動産投資信託証券の市場価格が下落するリスクをいいます。経済、不動産市況、金利等様々な要因により投資信託が組み入れている不動産投資信託(リート)の価格が下落した場合に、基準価額が下落する可能性があります。
⑨投資対象国における税制変更に関するリスク
投資対象国の税制変更および新たな税制の適用等が生じた場合、基準価額に影響を与える可能性があります。
⑩特定分野投資のリスク
金利および経済動向、法制度等の市場環境が、特定分野(特定業種、特定規模の時価総額の銘柄等)に対して著しい影響を及ぼすことがあります。
⑪資産配分リスク
複数資産への投資(資産配分)を行った場合で、投資成果の悪い資産への配分が大きかったために投資全体の成果も悪くなってしまうリスクをいいます。配分比率が高い資産の価値が下落した場合や、複数資産の価値が同時に下落した場合には、ファンドの基準価額がより大きく下落する可能性があります。
⑫MLPの価格変動リスク
ファンドが実質的に投資するMLPは、主として天然資源に関連する事業に投資するため、MLPの価格は、当該事業を取巻く環境・市況の変化ならびに金利変動等の影響を受け、また業績悪化(倒産に至る場合も含む)等により、価格が下落することがあります。
MLPに関する法制度(税制等)の変更により収益性が低下する場合、MLPの価格が下落することおよび分配金が減少することがあります。

【投資信託に関する費用】

  • ●投資信託には、購入・募集または換金時等に手数料がかかるものや、信託財産留保額が控除されるものがあります。なお、信託報酬等の諸費用は、信託財産から支払われます。
  • ●投資信託に関する費用等は次のとおりとなります。(平成29年11月28日現在)
お申込手数料
基準価額に対して最大3.24%(税込)
信託報酬
純資産総額に対して最大年率2.16%(税込)
信託財産留保額
基準価額に対して最大0.50%
その他費用等
監査費用・組入有価証券の売買の際に発生する手数料等がございます。なお、お客さまにご負担いただく費用等の合計額については、お申込金額や保有期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細は当該ファンドの投資信託説明書(交付目論見書)をよくお読みください。
  • ●投資信託の売却益については、復興特別所得税を付加した20.315%の税率による申告分離課税が適用になります。(源泉徴収ありの特定口座を選択すると、確定申告せずに納税を完了できます。)普通分配金については、20.315%の税率による源泉徴収が行われ、申告不要を選択することができます。
  • ●投資信託の購入を検討する際は、必ず最新の契約締結前交付書面(投資信託説明書(交付目論見書)および目論見書補完書面(投資信託))をよくお読みになり商品内容を確認のうえ、ご自身でご購入の判断をしてください。なお、契約締結前交付書面は、当行の本支店の店頭にご用意しております。(東京支店を除く全営業店にてお取扱いいたします。)

平成30年9月3日現在

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