リバランスで見直す

投資信託は、自分の投資目的やリスク許容度にあった資産配分を検討し、それに合わせて組み合わせるのが基本です。リバランスとは資産配分の比率を当初決めたものに調整することです。自分にとって最適な資産配分で投資したら、あとは安心という訳ではありません。マーケットは常に変動していくので、時間の経過とともに資産配分の比率は当初から徐々にずれていくからです。もし、ずれてしまった資産配分をそのままにしておくとどうなるでしょう?いつの間にか想定以上の大きなリスクをとってしまっていたり、期待できるリターンが小さくなってしまっている可能性があります。自分の目的に合った運用を行っていくためには、定期的な資産配分をメンテナンスすることが大切です。

リバランスの2つの方法

「債券:株式」の比率が「50:50」のポートフォリオを、下の図のように国内外の債券投資信託と株式投資信託を組んで運用をスタート。1年後には株式投資信託が値上がりし、外国債券投資信託が値下がりして「債券:株式」の比率が「40:60」に変化しています。時価評価額は当初よりも増えていますが、この状態だと当初の想定以上に高いリスクを負っていることになります。

基本の資産配分、投資金額100万円の。国内債券30万円(30%)、外国債券20万円(20%)、国内株式30万円(30%)、外国株式20万円(20%)1年後の資産配分、時価評価額120万円。国内債券30万円(25%)、 外国債券18万円(15%)、国内株式42万円(35%)、外国株式30万円(25%)

リバランスの方法その1:運用資産の中で行う

まず一つ目の方法が、割合の膨らんだ投資信託を売却し、割合の縮んだ投資信託を購入して運用資産内でバランスを調整するやり方です。このケースでは国内株式投資信託、外国株式投資信託をそれぞれ6万円ずつ売却。そのお金で国内債券投資信託と外国債券投資信託を購入すれば元の比率に戻せます。

1年後の資産配分、時価評価額120万円。国内債券30万円(25%)、外国債券18万円(15%)、国内株式42万円(35%)、外国株式30万円(25%)リバランス後。割合の膨らんだ国内株式投信、外国株式投信をそれぞれ6万円ずつ売却し、国内債券投信と外国債券投信を6万円ずつ購入する。※手数料、税金等は考慮せず。国内債券36万円(30%)、 外国債券24万円(20%)、国内株式36万円(30%)、外国株式24万円(20%)

ただし、実際には投資信託の売却益に税金がかかります。また、売却時の信託財産留保額や購入時の申込手数料といったコストもかかりますので、ご留意ください。

リバランスの方法その2:新たな資金を投入して行う

もう一つの方法は、割合の膨らんだ投資信託を売却せず、新たに資金を投入することで元の比率に戻すやり方です。こちらだと税金や信託財産留保額はかかりません。このケースでは24万円の資金を追加投入し、国内債券投資信託と外国債券投資信託を購入してバランスを調整します。

1年後の資産配分、時価評価額120万円。国内債券30万円(25%)、外国債券18万円(15%)、国内株式42万円(35%)、外国株式30万円(25%)リバランス後。新たに24万円の資金を追加投入し、12万円ずつ国内債券投信、海外債券投信を購入する。※申込手数料は考慮せず。国内債券42万円(30%)、外国債券30万円(20%)、国内株式42万円(30%)、外国株式30万円(20%)

一度ではなく複数回に分けて購入してもOK。積立投信の場合は割合の膨らんだ商品の積立額を減らし、割合の小さくなった商品の積立額を増やして調節する手もあります。

リバランスはいつ行えばいい?

「ボーナス時期」「年末」などあらかじめチェックする日を決めておきましょう。更にもっと短い間隔で、タイミングも機械的に決めてしまってもいいでしょう。例えば、資産比率に5%~10%程度のかい離が生じていたらリバランスを行っていくことをおすすめします。

ただし、相場の読みだけで何回もリバランスを行うと、まだ上がり続ける資産を早めに売ってしまったり、下がり続ける資産を買い増ししてしまったりして、中長期的な運用成果を伸ばすことが難しくなるだけでなく、頻繁に売買する分コストも増えるので、結果的に運用効率が低下してしまう可能性があります。そこで、特定の資産が急に大きく値上がり・値下がりした場面で、臨機応変に行なうことも考えられます。

投資信託についての留意点

[全般的事項]
  • 投資信託は預⾦商品ではなく、当⾏は元本・分配⾦を保証しておりません。
  • 当⾏でご購⼊いただいた投資信託は、預⾦保険および投資者保護基⾦の対象ではありません。
  • 投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託のご購⼊者に帰属します。
  • 投資信託の設定・運⽤は投資信託委託会社(運⽤会社)が⾏い、信託財産は受託銀⾏で分別管理されます。
  • 投資信託のお取引に関して、⾦融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリングオフ)の適⽤はありません。
[投資信託のリスク]
  • 投資信託の主なリスクには、⾦利変動リスク・為替変動リスク・信⽤リスク・流動性リスク・カントリーリスク・株価変動リスク等があり、お受取⾦額が投資元本を下回ることがあります。また、⼀部の投資信託には、信託期間中に中途換⾦ができないものや、換⾦可能⽇時があらかじめ制限されているものなどがあります。詳細は当該ファンドの投資信託説明書(交付⽬論⾒書)をよくお読みください。
[投資信託に関する費⽤]
  • 投資信託には購⼊・募集または換⾦時等に⼿数料がかかるものや、信託財産留保額が控除されるものがあります。なお、信託報酬等の諸費⽤は、信託財産から⽀払われます。
  • 投資信託に関する費⽤等は次のとおりとなります。(2023年11月現在)
    <お申込⼿数料>
    基準価額に対して最⼤3.30%(税込)
    <信託報酬>
    純資産総額に対して最大年率2.06%程度(税込)
    <信託財産留保額>
    基準価額に対して最大0.30%
    <その他費⽤等>
    監査費⽤・組⼊有価証券の売買の際に発⽣する⼿数料等がございます。なお、お客さまにご負担いただく費⽤等の合計額については、お申込⾦額や保有期間等に応じて異なりますので、表⽰することができません。