コア＆サテライト・分散投資

『コア&サテライト戦略』をご存知ですか？

『コア＆サテライト戦略』とは、安定的に運用する「コア」部分と、積極的に運用する「サテライト」部分を分けて考えるものです。コアで中長期的な安定収益を期待し、サテライトではリスクをとって大きなリターンを狙います。

バランスの良い投資信託とは？

バランスの良い投資信託を選ぶ大切なポイントは4つ！①『分散投資』②『資産配分の見直し』③『長期投資』④『時間分散』この4つのポイントで運用することにより、中長期的な安定した値動きを目指すことができます。

1分散投資

1つの資産に投資した場合、リターンにはかなりばらつきが出てきます。
最もパフォーマンスの良い資産を当て続けるのは難しいことですが、異なった資産を上手に組み合わせることで、リスクの低減と、安定的なリターンの追求が可能です。各資産のリターンの動きを見てみましょう。

• ※各資産ならびに分散投資（国内株式、国内債券、海外株式、海外債券、国内REIT、海外REIT均等投資）は以下の指数値を使用しています。
• ※三菱アセット・ブレインズ（株）が信頼できると判断した情報源から入手した情報をもとに作成しておりますが、当該情報の正確性を保証するものではなく、また将来の成果を保証するものではありません。
• 【国内株式】東証株価指数（TOPIX、配当込み）：当該指数に関する著作権等知的財産権すべては東京証券取引所に帰属します。
• 【国内債券／海外債券】シティ日本国債インデックス/シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし、円ベース）：当該指数に関する著作権等知的財産権すべてはシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクに帰属します。
• 【海外株式】MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、ヘッジなし、円ベース）：当該指数に関する著作権等知的財産権すべては、MSCI Inc.に帰属します。
• 【国内REIT】東証REIT指数（配当込み）：当該指数に関する著作権等知的財産権すべては東京証券取引所に帰属します。
• 【海外REIT】S&P 先進国REIT指数（除く日本、ヘッジなし、円ベース）：当該指数に関する著作権等知的財産権は、S＆P ダウ・ジョーンズ・インデックスに帰属します。

2資産配分の見直し

• 市場環境は常に変動します。
• 市場環境に応じて各資産への配分比率を見直しすることが必要となります。
• 投資信託によっては、自動的にアロケーション（※）することで、リスクの低減と安定的なリターンが期待できます。

3長期投資

運用期間が長いほど、リスクを抑えた安定的運用が期待できます。
短期的な価格変動に一喜一憂せず、長期的な視点で考えましょう。

• ※本資料は、1995年1月から2014年12月までの各月末時点を起点とした過去1年・5年・10年の収益率を年率換算したものです。
• ※収益率は以下の指標値を使用し、各資産に均等に投資したとして算出しています。
• ※本資料は、三菱アセット・ブレインズ（株）が信頼できると判断した情報源から入手した情報をもとに作成しておりますが、当該情報の正確性を保証するものではありません。
• ※本数値は過去の実績を示すものであり、将来実現することを保証するものではありません。
• 【国内株式】東証株価指数（TOPIX、配当込み）:当該指数に関する著作権等知的財産権すべては東京証券取引所に帰属します。
• 【国内債券】シティ日本国債インデックス:当該指数に関する著作権等知的財産権すべてはシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクに帰属します。
• 【外国株式】MSCI-KOKUSAIインデックス（配当込み、ヘッジなし、円ベース）:当該指数に関する著作権等知的財産権すべては、MSCI Inc.に帰属します。
• 【外国債券】シティ世界国債インデックス（除く日本、ヘッジなし、円ベース）:当該指数に関する著作権等知的財産権すべてはシティグループ・グローバル・マーケッツ・インクに帰属します。
• 出典：ブルームバーグ、データストリームのデータに基づき仙台銀行作成

4時間分散

投資信託のような価格が変動する商品を毎月一定の金額で継続的に購入していくと、基準価額が高いときは少なく、基準価額が安いときは多くの口数を購入することができます。この購入方法は一括で購入する方法より、一般的に平均の購入単価を引き下げることができます。これは「ドル・コスト平均法」と呼ばれる手法です。価格変動商品に投資する場合、「ドル・コスト平均法」は、極めて有効な手段のひとつとなります。

［全般的事項］

• 投資信託は預⾦商品ではなく、当⾏は元本・分配⾦を保証しておりません。
• 当⾏でご購⼊いただいた投資信託は、預⾦保険および投資者保護基⾦の対象ではありません。
• 投資した資産の減少を含むリスクは、投資信託のご購⼊者に帰属します。
• 投資信託の設定・運⽤は投資信託委託会社（運⽤会社）が⾏い、信託財産は受託銀⾏で分別管理されます。
• 投資信託のお取引に関して、⾦融商品取引法第37条の6の規定（いわゆるクーリングオフ）の適⽤はありません。

［投資信託のリスク］

• 投資信託の主なリスクには、⾦利変動リスク・為替変動リスク・信⽤リスク・流動性リスク・カントリーリスク・株価変動リスク等があり、お受取⾦額が投資元本を下回ることがあります。また、⼀部の投資信託には、信託期間中に中途換⾦ができないものや、換⾦可能⽇時があらかじめ制限されているものなどがあります。詳細は当該ファンドの投資信託説明書（交付⽬論⾒書）をよくお読みください。

［投資信託に関する費⽤］

• 投資信託には購⼊･募集または換⾦時等に⼿数料がかかるものや、信託財産留保額が控除されるものがあります。なお､信託報酬等の諸費⽤は､信託財産から⽀払われます｡
• 投資信託に関する費⽤等は次のとおりとなります｡（2023年11月現在）

  <お申込⼿数料>

  基準価額に対して最⼤3.30%（税込）

  <信託報酬>

  純資産総額に対して最大年率2.06%程度（税込）

  <信託財産留保額>

  基準価額に対して最大0.30%

  <その他費⽤等>

  監査費⽤･組⼊有価証券の売買の際に発⽣する⼿数料等がございます｡なお､お客さまにご負担いただく費⽤等の合計額については､お申込⾦額や保有期間等に応じて異なりますので､表⽰することができません。